負担する費用を分ける【共働きの家計管理と貯金】

負担する費用を分けるメリット

負担する費用を夫婦で分担するメリットとしては、次の２点があるとおもいます。

１．家計の中での自身の負担額が分かりやすい。

２．自分個人の資産管理がカンタン♪

１．は当然ですね。
例えば、毎月の家賃だけを自分が負担していれば、家計のなかで自分が負担している金額は明確ですからね。
光熱水費や食費は多少その月で増減するでしょうが、びっくりするほど急激に変化はしませんしね。

２．のメリットも見逃せないですね。
毎月の負担分さえ出せば、残りは自分個人のお金ですから、自分の銀行口座の残高だけ把握していて、きちんと毎月払っておけばいいわけです。
自分の貯金がいくらなのかもすぐ分かりますね。

負担する費用を分けるデメリット

負担する費用を夫婦で分担するデメリットとしては、次の２点があるとおもいます。

１．固定費と変動費の分担で不公平感が出る可能性アリ。

２．家計全体の収入と支出が把握しづらい。

以外に気づきませんが、１．は重要です。
例えば、毎月の家賃のように、必ず一定額が出ていく固定費を負担する場合と、食費や光熱水費のように節約しようと思えば負担を少なくできる変動費を負担する場合では、不公平感が出てきてしまう可能性もあります。
例えば食費の場合、単純におかずを１品減らせば、その分自分の負担を減らすことができるのに、一度決まった家賃はどうやっても節約するのは難しいですからね。

２．は、この方法の最大のデメリットかもしれません。
お互いの負担項目を分けているため、世帯全体の収入に対して、今の生活が妥当なレベルなのか、贅沢しすぎなのかが見えにくくなってしまうからです。

お互いの家計負担額を出した残りは自分のお金、ということにしていても、長い人生では、病気やケガ、住宅購入や老後など、どうしたってお互い支え合う場面が出てきます。
お互いがきちんと貯蓄できているならこの方法でもいいのですが、相手の貯蓄額は分かりません、という方は要注意です。

夫婦ともに高収入で、貯蓄体質の人にオススメ

この方法は、結婚して共働きしている２人の家計管理方法というよりは、経済的に自立している男女が、共同生活をする場合の家計管理方法に向いているといえそうです。

毎月の自分の負担額を把握しつつ、自分が病気やケガで働けなくなってもそのための貯蓄やリスク対策が出来ている２人、ということですね。

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当サイトの運営者が、実際に会社で初めて育児休業を取得した体験談です。

育児を体験する中で、赤ちゃん・幼児のためだけを考えた賃貸住宅があればいいのに・・・と思ったことを綴っています。

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